来年以降のマンション市場やトレンド設備が気になる読者からのご質問。
「隣の車窓から」さんのご質問
誰に答えて欲しいですか？
いつも楽しくスムログを見させてもらってます。今年一年はコロナ禍で今までのトレンドとは大きく変わった一年かと思います。
- 全員
駅近コンパクトマンションから郊外へとシフトしたり、共用部分ではリモートワークを意識したワーキングスペースの設置など(ただ、共用部に関しては一部閉鎖とかありましたが、、、)
そこで来年以降のマンション市況の予測や、トレンドになるであろう施設、設備などあれば教えてください！
2021年マンション市場予測
マンションの市場予測であれば、不動産経済研究所が毎年末に公表している「首都圏・近畿圏マンション市場予測」が参考になるかもしれない。同研究所が12月21日に公表した「2021年の供給予測」によれば、首都圏のマンションは20年比31.1％増の3.2万戸とされている。
マンション供給は31.1％増の3.2万戸に回復。2019年との比較でも増加に。
- 2020年は前年比21.9％減の2.44万戸の見込み｡緊急事態宣言中の営業自粛響く。
- 2021年は前年比31.1％増の3.2万戸｡全エリアが回復､再び3万戸台の供給に。
- 在宅ワークの増加などで郊外が躍進。大手､中堅ともに幅広いエリアで供給を積極化。
ただ、同研究所がこれまで発表してきたデータを可視化してみると、どちらかと言えば下振れする傾向が見られる（次図）。
過去15回、実績が予測を上回ったのは２回だけ。リーマンショックの影響から解放され新規取得案件が増えた10年と、消費増税前の駆け込みで増加した13年だ。それ以外の年は、常に実績が予測を下回っている。
つまり、同研究所が発表する予測とは毎回、希望的観測に満ち溢れていると言えなくもない。
21年の新築マンション供給戸数3.2万戸はかなり強気な数字ではないのか。というか、今回もまた希望的観測値なのか、神のみが知る。
2021年トレンドになりそうな仕様・設備など
withコロナ時代を見据えたマンションはどのようなものなのか？SUUMO新築マンション首都圏版12月8日号に掲載されている、マンションデベロッパー81社のアンケート結果が参考になるかもしれない（次表）。
住戸内のワークスペースや共用部のコワーキングスペースは確実に増えるだろう。なぜならば主なデベロッパー81社のうち57社（70％）が住戸内ワークスペース、47社（58％）が共用ワークスペースを掲げているからである。
ただ、これらの仕様は中古マンションとの差別化を図る「売らんがな戦略」の一環であるので、この先もずっと続くものなのかどうか。
かつては、天然温泉付きのマンションや岩盤浴付きのマンション、すごいのはホタル飼育施設を併設したマンションなんてものあった。
※詳しくは、「マンション広告に見る”販促ワザ”、ワースト１０（ハード編）」
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