昨年夏（2025年7月）に公表された2024年度の混雑率データ。鉄道利用の回復傾向が鮮明になった今、改めて数字を読み解くと、単なる「不快」以上のリスクが見えてくる。
この記事では、自分の時間を死守できる「130％」という基準を軸に、削り取られる「可処分精神」を最小化し、将来の「資産形成」にも繋がる賢い駅選びのヒントを整理した。
統計が示す鉄道利用回復の現実：平均値に隠された歪み
2024年度の混雑率調査は、私たちの生活において鉄道利用が着実な回復傾向にあることを示した。東京圏の平均混雑率は139％。前年度の136％から微増しており、コロナ前の水準へ向けた回復の途上にあるといえる。
ただ、ここで注目すべきは数値の多寡だけではない。ハイブリッドワークの浸透により、特定の曜日や時間帯に混雑が集中する「偏在」が指摘されており、平均値だけでは実態を捉えにくいのが現状だ。週の中盤に発生するピークは、統計上の「139％」以上に、ビジネスパーソンの心理的な負担を押し上げている可能性がある。
マンション選びにおいて「ドア・ツー・ドアの移動時間」は重要だが、もはやそれだけでは不十分だ。移動の「密度」という変数を無視した住居選択は、長期的に自身のパフォーマンスを損なう要因になりかねない。
7年間の推移で見えた「構造的混雑」路線のリスク
2018年度からの7年間の推移を俯瞰すると、路線ごとに「改善の定着」と「構造的な限界」が分かれている。かつて200％に迫った東京メトロ東西線（150％）や横須賀線（134％）は、コロナ禍を経て劇的な改善を見せ、現在もその水準を維持している。一方で、日暮里・舎人ライナー（177％）、埼京線（163％）、日比谷線（163％）は、統計上も個人の快適さが損なわれやすいゾーンへ戻ってしまった。
ここで留意すべきは、高混雑路線ほど「運行の不確実性」を抱え込みやすい傾向だ。混雑率が160％を超える路線では、ドア付近の滞留がわずかな停車時間のズレを生みやすく、それが結果として遅延リスクを高める一因となる。これらの路線を拠点に選ぶ際は、不快さだけでなく「時間の安定性」という側面も考慮に入れる必要があるだろう。
「利便性」の物差しを捨て、独自の「線」を引く
混雑の「質」が変わり、特定の路線が再び限界に達しつつある今、私たちは何を基準に住まいを選べばいいのか。私が提唱したいのは、単なる利便性ではなく、「混雑率130％」という具体的な防衛ラインだ。なぜ130％なのか。その科学的な根拠と、ストレスを回避して資産価値を守るための「逆張り」の戦略については、後編で詳説する。
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